国立成育医療研究センターは、2024年5月から国内で接種が可能となったRSウイルス母子免疫ワクチンについて妊娠中に接種した女性の割合が約1割だったとする研究結果を公表した。

　同センターの社会医学研究部臨床疫学・ヘルスサービス研究室の大久保祐輔室長の研究チームは、2024年7月－25年8月に出産した1,279人の女性を対象にオンラインで全国調査を実施。妊娠中にRSウイルス母子免疫ワクチンを接種した割合は約11.6％にとどまり、導入初期の日本では十分に普及していない実態が明らかになった。

　接種した148人に費用の負担感を聞いたところ、87.2％が「やや高い」「とても高い」と答えた。一方、未接種の1,131人に接種しなかった理由を尋ねると、「予防効果を知らなかった」（28.9％）が最多で、「ワクチンの存在を知らなかった」（27.3％）」や「自費での支払額が高すぎる」（18.7％）なども多かった。

　また、77.5％が「無料であれば接種をする」と答えた一方、「無料でも受けたくない」と15.0％が回答した。

　同センターでは、「接種率の向上には自己負担の軽減とあわせて、妊婦や医療現場への分かりやすい情報提供が重要であることが示された」と説明。費用負担の軽減に向けた制度整備や公的な情報提供が今後進むことで、接種率の底上げが期待できるとしている。

　RSウイルスは、乳児の重い呼吸器感染症の主要な原因であり、妊娠中のワクチン接種による出生後早期の予防が期待されている。日本ではRSウイルス母子免疫ワクチンが24年5月末に導入されたものの、任意接種で提供され、1回当たり約3－4万円の自己負担を伴う。26年4月からは定期接種が始まる予定。